「科目Aの暗記範囲が広すぎて心が折れそう」「本当は科目B(アルゴリズム)に集中したいのに、両方いっぺんは無理…」——基本情報の勉強を進めるほど、この2科目を1日で仕上げる大変さが見えてきますよね。
こんにちは、現役ITエンジニアのごんちゃんです(基本情報技術者 合格)。実は、本試験の負担を「科目Bだけ」に減らせる公式の制度があるのをご存じですか。それが「科目A試験免除制度」です。この記事では、仕組み・有効期間・メリット・デメリットを、使うべき人・使わなくていい人まで含めて正直に解説します。
ひとことで言うと「本試験を科目Bの一本勝負にできる制度」です。ただし万人向けではないので、正直にお話しします。
【受験予定の方へ・重要】基本情報技術者試験は、試験システムの入れ替えのため2027年1月以降に一時休止される予定です(受験できるのは概ね2026年内まで・会場により前後。具体的な実施スケジュールは2026年秋にIPAが発表予定)。免除制度を使う計画が2027年の休止をまたぐ場合は注意が必要です(後述)。(出典:IPA)詳しくは試験休止まとめへ。
科目A免除とは?仕組みを3ステップで
科目A試験免除制度(旧称:午前試験免除制度)は、IPAが認定した対策講座を受講し、その修了試験に合格すると、本試験の科目Aが免除されるという公式の仕組みです。免除されると、本試験の日は科目B(擬似言語・アルゴリズムとセキュリティ)だけを受ければよくなります。
eラーニングや通信講座で、科目Aの範囲を体系的に学ぶ(認定を受けた講座のみが対象)
講座が指定する会場・日程で修了試験を受験。合格(修了認定)すると免除の資格が得られる
申込時に免除を申請すれば、当日は科目Bのみ。科目Bの得点だけで合否が決まる
ポイントは、「本試験の前に、科目Aを別の試験(修了試験)で前倒しでクリアしておく」という発想です。1日で2科目を戦う代わりに、科目Aを事前に片づけ、本番は科目Bに全神経を注げる。これが制度の本質です。
最重要:免除の有効期間は「修了から1年」
制度を使うなら、ここだけは必ず押さえてください。免除には期限があります。
つまり、修了試験に合格したら1年以内に本試験(科目B)に合格しないと、免除は失効します。もし1年以内に科目Bで合格できなくても、期間内なら科目Bを何度でも受け直せる(そのたびに科目Aは免除)のは救いです。逆に言えば、「修了してから本試験までの1年」をどう使うかの計画が大事になります。
なお、修了試験そのものを何回受けられるかは講座によって異なります(たとえば大原の対象コースは本試験までに最大2回受けられるとしています)。申し込み前に、受講する講座の規定を確認してください。
メリットとデメリット(正直に)
- 本試験が科目Bの一本勝負になり、当日の負担が半分に
- 科目A(暗記中心)を事前に片づけ、科目B(擬似言語)に集中できる
- 科目Aを先にクリアするので、本試験の失敗リスクを分散できる
- 講座費用がかかる(数万円。独学なら教材費は2千円前後)
- 修了試験の会場・日程が限られる(東京・名古屋・大阪が中心)
- 免除は1年で失効。計画が崩れると無駄になりうる
- 科目B(本当の壁)は自力で越える必要は変わらない
正直に言うと、この制度で本当に効くのは「科目Bに時間を全振りできる」こと。基本情報で落ちる人の多くは科目Bで詰まるので、そこに集中できる価値は大きいです。
2027年の試験休止・新制度との関係(要注意)
いま免除制度を検討するうえで、避けて通れないのが試験休止の話です。ここは断定できない部分があるので、わかっていることと未確定なことを分けて整理します。
- 修了試験は各講座が実施するため、本試験(CBT)の休止とは別に日程が組まれています(2026年末〜2027年初にも修了試験を予定している講座があります)
- 一方、免除を使って受ける「本試験」は2027年1月以降に休止する予定。休止中は本試験そのものが受けられない可能性があります
- 免除の有効期間は1年。休止をまたぐと、免除が切れてしまうリスクがあります
休止期間中の本試験の実施可否や、休止をまたぐ場合の免除の扱いについて、IPAからの明確な案内はまだ出ていません(具体的な休止・実施スケジュールは2026年秋発表予定)。2026年内に本試験まで終える計画なら制度は問題なく使えますが、2027年の休止をまたぐ計画を立てる場合は、休止スケジュールの発表後に、IPAと受講する講座へ必ず確認してください。
結局、誰が使うべき?
- 科目Aの暗記量に心が折れそうな人
- 科目B(アルゴリズム)に不安があり、集中して対策したい人
- 独学で計画倒れした経験があり、強制力が欲しい人
- 2026年内に確実に仕上げたい人
- 過去問道場で科目Aが順調に伸びている人
- 費用をかけずに独学で通したい人
- 修了試験の会場(東名阪中心)に通いにくい人
科目Aは、無料の過去問道場で反復すれば独学でも十分に合格ラインへ乗せられます(その方法は科目Aの勉強法の記事で解説)。免除制度は「お金を払って、科目Aの学習と本番の負担をまとめて外注する」選択肢だと考えると、判断しやすいはずです。
「使ってみたい」と思ったら、次は講座選びです。認定講座は費用も修了試験の日程も差があるので、科目A免除の対応講座を比較した記事で、料金・修了試験・特徴を並べて解説しています。
よくある質問
Q科目A免除を使うと合格しやすくなりますか?▼
科目Aを事前に片づけられるぶん、本試験では科目B対策に集中できます。ただし科目B自体が免除されるわけではないので、「科目Bを自力で越える」ハードルは変わりません。合格の確実性を高める手段のひとつ、という位置づけです。
Q「午前免除」と何が違うんですか?▼
同じ制度です。試験が「午前・午後」から「科目A・科目B」に名称変更されたのに合わせて、旧「午前試験免除制度」が「科目A試験免除制度」に呼び名を変えました。古い記事で「午前免除」を探している場合、指しているのはこの制度です。
Q独学でも免除は受けられますか?▼
受けられません。免除の対象は「IPAが認定した講座」を受講し、その修了試験に合格した人だけです。市販テキストだけの独学では免除は使えず、通常どおり本試験で科目A・科目Bの両方を受けることになります。
Q修了試験に落ちたらどうなりますか?▼
免除は受けられませんが、講座によっては修了試験を複数回受けられる場合があります(大原の対象コースは本試験までに最大2回)。回数や再受験の条件は講座ごとに違うので、申し込み前に確認してください。
まとめ:科目Bに集中したい人の有力な選択肢
この記事のまとめ
- 科目A免除=認定講座の修了試験に合格すると、本試験は科目B(擬似言語)だけでOK
- 有効期間は修了から1年。期間内なら本試験で何回でも免除を申請できる
- 向くのは「科目Aが重い・科目Bに集中したい・確実に仕上げたい」人。独学で科目Aが回るなら不要
- 2027年の休止をまたぐ計画は、休止スケジュール発表後にIPA・講座で要確認
