基本情報の科目A免除とは?使うべき人と、向かない人

科目Aと科目Bを両方仕上げるのは、思っている以上に大変ですよね。

結論からいうと、認定講座の修了試験に合格すると、本試験は科目Bだけで受けられます。これが科目A試験免除制度です。免除の有効期間は修了から1年で、2027年1月以降の試験休止をまたぐと、免除が切れてしまうリスクがあります。

この記事では、科目A免除の仕組み・有効期間・メリットとデメリット、使うべき人を紹介します。

科目A免除とは?仕組みを3ステップで

科目A試験免除制度(旧称:午前試験免除制度)は、IPAが認定した対策講座を受講し、その修了試験に合格すると、本試験の科目Aが免除されるという公式の仕組みです。免除されると、本試験の日は科目B(擬似言語・アルゴリズムとセキュリティ)だけを受ければよくなります。

ポイントは、「本試験の前に、科目Aを別の試験(修了試験)で前倒しでクリアしておく」という発想です。1日で2科目を戦う代わりに、科目Aを事前に片づけ、本番は科目Bに全神経を注げる。これが制度の本質です。

最重要:免除の有効期間は「修了から1年」

制度を使うなら、ここだけは必ず押さえてください。免除には期限があります。

つまり、修了試験に合格したら1年以内に本試験(科目B)に合格しないと、免除は失効します。もし1年以内に科目Bで合格できなくても、期間内なら科目Bを何度でも受け直せる(そのたびに科目Aは免除)のは救いです。逆に言えば、「修了してから本試験までの1年」をどう使うかの計画が大事になります。

なお、修了試験そのものを何回受けられるかは講座によって異なります(たとえば大原の対象コースは本試験までに最大2回受けられるとしています)。申し込み前に、受講する講座の規定を確認してください。

メリットとデメリット

2027年の試験休止・新制度との関係(要注意)

いま免除制度を検討するうえで、避けて通れないのが試験休止の話です。ここは断定できない部分があるので、わかっていることと未確定なことを分けて整理します。

結局、誰が使うべき?

科目Aは、無料の過去問道場で反復すれば独学でも十分に合格ラインへ乗せられます(その方法は科目Aの勉強法の記事で解説)。免除制度は「お金を払って、科目Aの学習と本番の負担をまとめて外注する」選択肢だと考えると、判断しやすいはずです。

「使ってみたい」と思ったら、次は講座選びです。認定講座は費用も修了試験の日程も差があるので、申し込む前に各社の料金・修了試験の日程・特徴を並べて比べてください。免除を使わず独学で受けるなら、基本情報の参考書おすすめから始める形になります。

よくある質問

まとめ:科目Bに集中したい人の有力な選択肢